フリースクールとは？子どもの主体性を重視した学校以外の学びの場

フリースクールは、学校へ通うことが難しい子どもに、学習の機会や安心できる居場所を提供する民間施設です。

活動内容や支援方針は施設によって異なるため、「何を基準に選べばよいか分からない」と迷う保護者も多くいらっしゃいます。

この記事では、フリースクールの特徴や対象年齢など、フリースクールの基本について紹介します。子どもに合う学び方や居場所を考える際の参考にしてください。

フリースクールとはどのような場所か

まずは、フリースクールの基本的な特徴を紹介します。

民間企業やNPO法人が運営する学びの場

小・中学校は学校教育法で定められた学校です。一方フリースクールは、それらとは異なる民間施設になります。
一般的に、以下のような団体や個人が運営しています。

• NPO法人
• 学校法人
• 公益社団・財団法人、一般社団・財団法人
• 株式会社などの営利法人
• 法人格を持たない任意団体
• 個人

文部科学省が2015年に実施した「小・中学校に通っていない義務教育段階の子供が通う  民間の団体・施設に関する調査」では、NPO法人が運営する施設がもっとも多い結果でした。法人格を持たない団体や個人が運営する施設もあり、運営形態はさまざまです。

活動内容も施設ごとに異なり、主に以下のような取り組みが行われています。

• 教科学習
• 学習・進路相談
• 調理
• スポーツ
• 自然体験

なお、フリースクールに通う場合でも、子どもは小中学校に籍を置いたままになります。
施設での活動状況を学校側に報告することで、元の学校の「出席扱い」になる制度もありますが、それについては後述いたします。

子どもの自主性を尊重している

フリースクールの多くには決まった時間割や一律のカリキュラムがありません。
子どもの気持ちや自主性を尊重し、一緒に活動を決定します。

▶過ごし方の例

• 参加したい活動を自分で選ぶ
• 好きなことや興味のあるテーマを深める
• 疲れている日は、ゆっくり過ごす

一方で、「生活上のルール」や「決まった学習時間」を設けている施設もあります。活動の自由度だけで判断せず、子どもの性格や気持ち（要望）に合うかを確かめることが大切です。

小学生から高校生までの子どもが対象

一般的に、フリースクールの対象は小学生から高校生までです。ただし、「小・中学生のみ」「中学生以上」など、対象年齢や学年は施設ごとに異なります。ホームページや問い合わせで事前に確認しましょう。

フリースクールは、主に不登校の子どもや、学校へ通うことに不安を抱える子どもが利用しています。中には発達障害などにより特別な配慮が必要な子どもを受け入れる施設もあります。
ですが、対応の可否や支援体制は施設によって異なります。利用前に、子どもの状態に合った支援を受けられるか確認することが大切です。

条件を満たせば学校の「出席扱い」になる

小・中学生（義務教育）がフリースクールを利用した日は、一定の要件を満たすと、在籍校で出席扱い（※）になる場合があります。

※出席扱い：学校外の施設で相談や指導を受けた日数を、指導要録上の出席日数に含める仕組み

義務教育段階では、保護者と学校に十分な連携・協力関係が保たれていることなどを踏まえ、在籍校の校長が出席扱いにするかを判断します。
民間施設で受ける相談や指導が子どもにとって適切かどうかも、校長が教育委員会と連携して判断します。

高校生も、一定の要件を満たせば、施設で相談や指導を受けた日が指導要録上の出席扱いになる場合があります。ただし、この出席扱いには、注意が必要です。

以下に一定の要件と注意事項をまとめます。

▶出席扱いになる要件

• 在籍校の校長先生が「出席扱い」を許可すること
• フリースクールから学校へ、毎月の活動内容などを報告（連携）すること

▶注意事項

• 単位認定に必要な出席にはならない

フリースクールに通っていても、「数学の授業を〇時間受けた」「英語の授業を〇時間受けた」という、進級や卒業に必要な出席にはなりません。

学校の授業に出ていなければ、単位が取れずに【留年】や【退学】になりますので、注意が必要です。

目的別に見るフリースクールのタイプ

ここからは、フリースクールを支援の目的別に紹介します。

復学支援型：学校への復帰を目指す

復学支援型は、在籍校への復帰を希望する子どもに対し、生活や学習の準備を支えるタイプです。復学を見据えて、決まった時間に通う練習や教科学習、少人数での集団活動などを行います。

ただし、復学を目標にしているとはいえ、無理に登校を急がせるのは逆効果です。子どものペースや気持ちを尊重しながら、在籍校とも連携してくれる施設を選びましょう。

居場所提供型：安心できる居場所となる

居場所提供型は、子どもが安心して過ごせる環境づくりを重視するタイプです。復学を急ぐよりも、家以外に落ち着ける場所を探している場合に選択肢となります。

活動内容は、スタッフとの会話やゲーム、調理、スポーツ、創作活動などさまざまです。
参加を強制されることはなく、疲れている日は休むなど、その日の子どもの状態に合わせて自由に過ごせるのが基本になります。

学習支援型：勉強の遅れを取り戻す

学習支援型は、学校を休んでいる間も学習を進めたい子どもに、教科学習を中心とした支援を行うタイプです。理解度や体調に合わせた「個別学習（個別の課題やマンツーマン指導）」を基本としており、多くの場合、子どもの目標に合わせた柔軟な対応が可能です。

そのため、見学や面談の際に「子どもの状態や希望」を伝え、どのように対応してもらえるかを確認するのがオススメです。

▶面談での伝え方の例

• 学校の進度に追いつきたいので、在籍校の教科書で教えてもらえますか？
• つまずいた所までさかのぼって教えてもらえますか？
• 勉強に抵抗があるようなので、まずは本人の好きな〇〇（得意科目やパソコンなど）から始めてもらえますか？
  

スタイル別に見るフリースクールのタイプ

ここでは、通学やオンラインなど、利用スタイル別にフリースクールのタイプを紹介します。

通学型：施設に通う

通学型は、子どもが施設へ通い、スタッフや他の子どもと一緒に過ごすスタイルです。

決まった曜日に通う施設もあれば、子どもの状態に合わせて利用日数を相談できる施設もあります。教科学習のほか、ゲームや調理、運動、校外活動などを行うのが一般的です。

自宅以外の居場所で、人との交流を増やせる点が特徴です。ただし、外出や集団活動が負担になる子どももいるため、まずは体験を利用し、無理なく通えそうかを確認しましょう。

訪問型：スタッフが自宅を訪れてくれる

訪問型は、スタッフが自宅を訪れ、学習や交流（コミュニケーション）を支援するスタイルです。外出への不安が強い場合や、自宅で人とのつながりを作るところから始めたい場合に向いています。

まずは一緒にゲームや雑談をして信頼関係を築き、その後に学習や外出へ活動を広げていくのが一般的な流れです。

訪問型は、プライベートな空間にスタッフを招き入れるため、親にとってもハードルを感じやすい支援です。
訪問回数や滞在時間、保護者の同席が必要かどうかといったルールは、確認しておきましょう。
加えて、「どんなスタッフが来るのか」「担当の変更は可能か」といったサポート体制も事前に確認しておきましょう。

オンライン型：パソコンを通じて自宅から参加

オンライン型は、パソコンやタブレットを使い、自宅から学習や交流に参加するスタイルで、主にオンライン授業を行います。

他にも、スタッフとの個別面談（1対1での雑談や相談）や、子ども同士の活動（オンラインゲームなど）が行われるのが一般的です。

外出が難しくても、自宅から参加できる点が特徴です。顔や声を出さず、チャットで対応できるケースもあり、人前に出ることに不安がある子どもも参加しやすい環境が整っています。

ただし、オンライン活動に参加するだけで「出席扱い」になるわけではありません。学校との連携や計画的な学習、定期的な対面指導などの要件があるため、利用を始める前に在籍校へ相談しましょう。

共同生活型：スタッフや他の子どもとの共同生活

共同生活型は、自宅を離れ、スタッフや他の子どもと生活しながら活動するスタイルです。

食事の準備や掃除などの家事を分担し、そのプロセスを通じて生活リズムや人との関わり方を身につけていく特徴があります。

また、自然豊かな環境に拠点を置き、農業や野外活動などをプログラムに取り入れている施設が多いのも特徴の一つです。

共同生活型の施設は数が限られており、受け入れ年齢や利用期間も施設ごとに異なります。見学や面談を通して、安全管理や夜間の職員体制、緊急時の対応まで確認しましょう。

フリースクールにかかる費用の相場

文部科学省が2015年に実施した調査では、月額会費の平均は約3万3,000円、入会金を徴収する施設の平均は約5万3,000円となっています。ただし、フリースクール以外の団体も含む調査であり、実施から時間もたっているため、費用の目安として参考にしてください。

入会金の相場は約3〜5万円

フリースクールの入会金は、約3〜5万円を一つの目安として考えるとよいでしょう。ただし、入会金を設けていない施設もあれば、10万円を超える施設もあり、金額には大きな差があります。

文部科学省の調査では、入会金を徴収する194施設のうち、1〜3万円の施設が約3割ともっとも多く、平均額は約5万3,000円でした。一方「入会金を徴収しない」と回答した施設も123か所あります。

見学料や体験料、登録料などが別途必要になる場合もあるため、入会前に費用の内訳を確認しましょう。

月額授業料の相場は約3〜5万円

月額利用料は、約3〜5万円を一つの目安として考えられます。

文部科学省の調査では、月額1〜3万円の施設が38.2％、3〜5万円の施設が36.3％で、平均額は約3万3,000円でした。月額1〜5万円の範囲に収まる施設が多いものの、利用日数や支援内容によって金額は異なります。

料金体系は、毎月同じ金額を支払う定額制のほか、利用日数に応じて料金が決まる場合もあります。

また、同調査では「授業料の減免制度に関する質問」へ回答した259施設のうち、45.2％が減免制度を設けていると回答しました。入会前に、休会制度や退会時の返金、減免制度の有無も確認しておくと安心です。

自治体によっては、フリースクールの利用料を助成している場合もあります。対象者や申請期限は地域ごとに異なるため、利用できる制度がないか、住んでいる自治体の窓口や公式サイトで確認しましょう。

まとめ

フリースクールは、学校以外で学びや人とのつながりを持てる学びの場です。復学支援や居場所づくり、学習支援など、様々な目的に対応可能です。

通学型やオンライン型など様々なスタイルがあるので、子どもに合った方法を選んであげましょう。

「決まった学校に通うこと」だけが選択肢ではありません。子どもが安心して過ごし、自分らしく学べる環境が用意されていることを是非知っておいてください。